ZEH

ゼッチ

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ゼッチ・マンション オリエンテッド

「ZEH」は、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略であり、
外壁などの外皮の断熱性能等を大幅に向上させ、高効率な設備システムなどを導入し、
「省エネ」を実現した上で、年間の一次エネルギー消費量を
現行の省エネ基準値から20%以上削減したマンションです。
zeh概念図
快適性アップ、光熱費削減、CO2削減
ZEHマンションは、経済的で心地よい、
環境にも優しいマンションライフを
実現します。

※一次エネルギー消費量削減率は、2016年省エネ基準による「暖房」「冷房」「換気」「給湯」「照明」の基準一次エネルギー消費量との比較です。

金利優遇
フラット35S(ZEH)適合マンション
「ZEH」等の基準に適合物件を購入した場合、
借入金利が引下げられます。

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01
健康にやさしい
年中ちょうどいい室温だから、心も身体も快適に。
断熱性能の向上により、外気温の影響を受けにくい住まいに。
冬暖かく夏涼しい、快適でストレスフリーな暮らしを実現します。
02
家計にやさしい
エネルギーを効率的に使用し、光熱費を節約。
省エネ性能を向上させた設備・仕様の採用により光熱費が抑えられるため家計にやさしいおトクな暮らしを実現します。

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03
環境にやさしい
暮らすほどに環境保全に役立つ住まいへ。
高い省エネ性能で光熱費や二酸化炭素排出を抑え、暮らすほどに環境保全に役立つ住まいを実現します。
省エネとともに快適性を高める、高効率設備や先進設備を導入。

水道水の節約に

ECO6トイレ
従来品と比べて約34%の節水が可能。1日で約36Lの水が節約でき、エコな暮らしをムリなく実現。

【節水の試算条件】2002〜2006年発売品。掲載の内容は(株)LIXILの資料に基づき作成。試算条件:4人家族(男性2人、女性2人)が大1回/人・日、小3回/人・日使用した場合で算出。引用元:省エネ・防犯住宅推進アプローチブック。

メーカー参考写真

効率が良く省エネ

高効率給湯設備
従来は捨てていた燃焼ガスの熱までムダなく利用できるエコジョーズを採用。給湯効率を95%に、暖房効率を89%にまで高め、エネルギーを効率的に利用できます。

ファインバブルで優れた洗浄力

ミラブルzero
特殊な「空気混合方式」を採用することで、同じ水圧でも水の使用料を大幅に節約します。トルネードミスト水流で最大約60%節水に成功しています。

※水圧によって節水率が変わる場合があります。

参考写真

省エネ仕様のLED照明

LED照明(省エネ・長寿命)
住戸内のダウンライトには、LED照明を採用。消費電力も少なく長寿命、環境に優しい照明です。

Low-E複層ガラス構造図

高い断熱性を備えた

Low-E複層ガラス
2枚の板ガラスの間に乾燥空気を封入し、さらに特殊金属膜を施した「Low-E複層ガラス」を採用。優れた断熱効果で冬は暖かく、夏は冷房効率に貢献し、省エネ効果を発揮します。また、結露しにくく、紫外線を軽減する効果もあります。

メーカー参考写真

足元から温まる

ガス温水式床暖房「ヌック」
部屋全体の空気をやさしく暖める「ガス温水式床暖房」。給湯器で効率よくつくられたお湯が床下のパイプに送られて、部屋全体をやさしく暖めます。

断熱材構造概念図

断熱性能を高め快適な室温をキープ

断熱工法(断熱等性能等級5以上)
屋上・最下階床は外断熱、住戸内は外気に接する外壁コンクリート躯体の室内側に断熱材を施しています。屋上・壁・最下階床の断熱性を高めることで、外の熱気や冷気から快適な室内環境を守り、結露抑止効果を高めています。

※断熱範囲は住戸によって異なります。

メーカー参考写真

無駄なお湯の使用をカットする

浄水機能付ハンドシャワー水栓
節湯機能搭載でエネルギーの無駄をカット。年間約65kgのCO2削減。約6,500円のコストダウン。年間ガス使用量約87.6㎥/年で、省エネ効果約24%。

【算出条件】■使用人数:4人家族 ■年間使用日数:365日 ■年間使用水量:従来水栓約35,806L/年 ■使用料金:〈水道〉265円[税込]/㎥〈都市ガス〉179円[税込]/㎥ ■CO2換算係数:〈水道〉0.49kg/㎥〈都市ガス〉2.23g/㎥ ※(一社)日本バルブ工業工業会「節湯水栓のエコ効果算出適用数値及び効果の例」より※節湯C1の削減率は地域によって異なり上記の削減率は東京が含まれる「地域6」の値です。他地域については(一社)日本バルブ工業会ホームページにて削減率をご確認ください。

環境・省エネ性評価「BELS」で認証
BELS(ベルス)とは、新築・既存の建築物において、第三者評価機関が省エネルギー性能を評価し認証する制度です。性能に応じて5段階で★表示されます。

クレアホームズ フラン大正駅前
新築工事 2025年12月1日交付
国士交通省告示に基づく第三者認証(日本ERI株式会社)

低炭素建築物認定マンション

省エネ法の省エネ基準に比べて、エネルギー消費量をマイナス20%以上低く抑える認定低炭素建築物を取得予定。
断熱性能に加えて、設備機器も含めた建物全体の省エネルギー性能を高め、排出するCO2をできるだけ抑制します。